結論 アパホは「ADR下がる×OCC安定」でRevPARを安定的に伸ばす構造。東京・大阪・京都の中心エリアでOCC 80〜90%超、地方都市で60〜75%が目安。長期滞在比率を高めるとADRは10〜30%下がるがOCCが補う。

立地別の目安レンジ(実勢の整理)

アパートメントホテルの収益指標は、エリア・客室タイプ・滞在客層・LOS(Length of Stay)で大きく振れます。通常のシティホテル・ビジネスホテルと比較すると、ADRは1泊単価ベースでは同水準〜やや低め、LOSは長く(平均3〜7泊、長期滞在型では14〜30泊)、結果としてOCCは安定的に高く維持されやすい構造です。FSの収益試算では、シーズナリティと客層ミックス(短期FIT・コーポレートロングステイ・インバウンドファミリー)を3パターンで分けて積み上げるのが標準アプローチです。

エリアOCC目安ADR傾向(円/泊)RevPAR感覚
東京中心部(千代田・港・渋谷・新宿)80〜90%18,000〜35,000円シティクラスの上限を伺う水準
東京周辺部(江東・墨田・台東等)75〜85%13,000〜22,000円ビジネスクラス上位〜中位
大阪・京都中心部75〜90%15,000〜28,000円インバウンド比率高、季節性大
福岡・札幌・名古屋70〜85%11,000〜18,000円ビジネス・観光ミックス
那覇・沖縄リゾート65〜85%13,000〜25,000円季節性が極端、夏期繁忙
地方都市60〜75%8,000〜13,000円ローカル需要中心、低季節性

客室タイプ別では、25〜35㎡のスタジオタイプが中心、40〜60㎡の1BR/2BRがファミリー・ロングステイ向け。広い客室ほどADR単価は上がるがOCCは下がりやすく、RevPAR(client room)とRevPAR(客室1室あたり)の両軸で評価が必要です。LOS別の影響は次節で詳述します。

LOS(滞在日数)とADR・OCC・RevPARの関係

アパホ特有の論点が「LOSが伸びるとADRは下がるがOCCが安定する」というトレードオフです。1泊単価のグロスADRと、ロングステイ割引適用後のNet ADRを分けて見ないと、見かけのADR低下を実態より悪く誤読してしまいます。月単位ロングステイ契約(30泊〜)はADRが通常の60〜70%水準まで下がる一方、OCCは90%超で安定し、人件費・清掃費・OTA手数料が圧縮されるため、GOPマージンではむしろプラスに働くケースが多くなります。

LOSNet ADR傾向OCCへの効果運営コストへの効果
1〜3泊(FIT短期)定価(基準ADR)季節変動大清掃・人件費比例増
4〜13泊(中期滞在)5〜15%割引稼働安定化清掃間引きでコスト圧縮
14〜29泊(長期滞在)15〜25%割引埋まれば90%維持清掃週1〜2回、人件費大幅圧縮
30泊以上(マンスリー)25〜40%割引残室管理しやすい清掃ほぼゼロ、OTA手数料も削減

FS段階では、ADRはLOS別の加重平均ADRで算出し、OCCはLOSミックスを変数として感度分析を回します。長期滞在比率を50%・70%・90%の3シナリオで試算し、RevPARベースで意思決定するのが実務上の定石です。

よくある質問

アパホのOCCはどのくらい?

立地・運営により幅がありますが、長期滞在比率の高さで安定し、東京・大阪・京都の中心エリアでは80〜90%超を狙う物件もあります。地方都市は60〜75%が一般的目安。

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